インターネット社会である現代において、社員にITリテラシーを教育することは非常に大切です。
今回はITリテラシー教育の重要性について、様々な面からご紹介します。

今の社会にITリテラシー教育が必要な理由

現代の若者は生まれた時からインターネットに親しんできたと言っても過言ではなく、自分の知る情報や感想をすぐにインターネットで発信してしまう習慣がある人が多いようです。
この結果、社員がプライベートで行った非常識な行動をネットに公開したせいで個人が特定され、勤務先まで突き止められて「こんな非常識な人間を雇っているなんて、常識のない会社だ」などと企業がバッシングを受けることもあります。
また、若い人たちはサークル活動などの情報をネットにアップして共有していることも多く、その経験からか会社の重要情報などを共有してしまい、情報流出に繋がることもあります。
「最近の若い人は幼い頃からネットに親しんできたから、ITリテラシーはある程度身につけているはず」と考えている企業もあるようですが、企業に求められるITリテラシーと個人に求められるITリテラシーには大きな差があります。
研修を通してしっかりとITリテラシーの教育しておかないと、企業イメージの低下や不買運動、取引停止などで巨額の損失が発生する可能性も否定できません。
そういったリスクを回避するために、ITリテラシー教育は必要なのです。

ITリテラシー教育を行わないとこれだけのリスクがある

ここでは、ITリテラシー教育を適切に行わなかったことで大問題になった、いわゆる「炎上案件・事件」を紹介します。
具体的な事例を見ながら、ITリテラシーに関するリスクを確認してください。

自社や他社の悪口または告発

社員が自社または他社の悪口をSNSにアップしたせいで、大きな問題になったことがあります。
例えば自社の労働基準法違反を社員がSNSで告発した結果、行政が動くほどの事態になったケースがあります。
本来的には労働基準法を守っていない会社が悪いのですが、内情をネットに公開されたことで企業イメージが大きく悪化し、多大な損害があったようです。
また、企業の公式アカウントが他社の製品についてマイナスのコメントをした結果、各方面から大きな非難を浴びて謝罪に追い込まれた事例もあります。

顧客情報等の漏洩

かつてはUSBメモリなどで情報を持ち出して流出する事件が多かったのですが、昨今は社員がデータをネットワーク上で共有したことで顧客情報が漏洩することがあります。
また、「有名人がバイト先のお店に来た」、「バイト先で芸能人の引っ越しを手伝った」などの情報をSNSにアップするなどで、せっかくお店を利用してくれた顧客に迷惑をかけ、企業が謝罪した事例もあります。

社員やバイトによる不適切行動

コンビニの冷凍庫やキッチンのシンクにバイト店員がいたずらで入り込んだ様子がSNSにアップされたことで問題となり、ひどいものでは店舗が閉鎖されたケースまであります。
この事例は報道各社で取り上げられ、不適切行動に対する教育はもとより、ITリテラシー教育の必要性も問われました。

具体的にはITリテラシー教育って何をやるの？

ITリテラシー教育と言うと、かつてはIT機器の使い方、具体的にはメールやパソコンのツール、インターネットの活用術についての教育が一般的でした。
しかし昨今話題の炎上案件・事件の発生を避けるためには、これらに加えて情報セキュリティに関する学習やコンプライアンスに関する教育が必要になります。
また、TwitterやFacebookなどのSNSにおいて、企業公式アカウントで宣伝活動を行っている場合は、アカウントを運用する上でのルールを作り、社員間で共有することも必要です。
例えば、公式アカウントを個人アカウントと間違えたために、企業としては不適切な言葉をネットにアップしてしまい問題となるケースもあるようです。
公式アカウント使用上の注意やチェック体制の整備、万が一問題が起きた時の対策フローなどを検討し、社員への周知徹底と教育を図りましょう。

まとめ

メールや顧客情報の持ち出しだけではなく、スマートフォンが普及し、SNSなどが身近な存在になったことで、これまでとは違うIT教育を受けることが求められています。
思わぬ被害を未然に防ぐためにも、最新の社会情勢に対応したIT教育・研修の受講を検討してもいいかもしれません。