社員教育はできれば専門の担当者を決めて、しっかりフォローしながら行うのが理想ですが、なかなかそこまでは難しいのが現実です。
そこで今回は、社内でできる社員教育方法や計画表の作り方についてご紹介します。

社員教育の担当者がいない…OJTでは成長の限界がある？

社員教育は、会社を支えていく人材育成のために、なくてはならないものです。
できれば専門の担当者を決めて、しっかりフォローしながら教育していくのが理想ですが、教育担当者不在という企業も多いのではないでしょうか。

担当者不在の場合、先輩からのOJTで学んでいくというケースが多いかと思われます。
それぞれの配属先で現場の指導を行うOJTは新人が一人前に仕事をするためには欠かせないものですが、OJTでは成長の限界があると言われています。

理由としは以下のようなことが挙げられます。

• 教育担当者が多忙でカリキュラムがスケジュール通り組めない
• 外出が多く、課題・業務を指示するだけど「与えっぱなし」の教育になってしまっている
• ケースバイケースが多く、その場しのぎの指導になってしまう
• 先輩の仕事の流れ・やり方に合わせて指導が行われるため、担当者によって同じ仕事でも教え方が変わってくる

社内で若手社員を教育するには？

社員教育の担当者が不在の場合、新人の育成は職場全体で行う必要があります。
先輩社員の「OJT」と同時進行で、必要に応じて新人と積極的な面談の場を設ける場合、職場のメンバー全員が新人を育てる意識を作る必要があります。

その場合、自社で行うことを活かして、「自社の求める人物像」を社員全体で討論・分析し、出てきた内容に優先順位をつけていく方法がおすすめです。

社員教育のスケジュール、計画表を作ろう！

人材育成には計画立てが非常に重要になります。
企業で行われる社員教育は、新人社員教育にはじまり、階層別教育、職能教育などさまざまです。

まずは年間を通し、これらのスケジュールを決めていきます。
一般的には、4月に新人研修、9月に復習を兼ねたフォローアップ研修を行い、夏過ぎに管理職の役職研修が行われるケースが多いです。

社員教育のスケジュールを決めたら、計画表を作っていきます。
計画表には、以下の項目を設定しましょう。

• 研修名
• 目的
• 対象者
• 学習用教材
• 予算
• 目標
• スケジュール（企画、研修実施日、研修後の報告期日など）

年間に行われる社員教育を１シートにまとめることで、より管理しやすく、運営側も動きやすくなるでしょう。
また、目標の達成度などもあわせて関係者で共有すれば、より効果のある研修を行うことも可能です。

社員教育の有無で若手の成長性はどれくらい違う？

社員教育が重要であることは、多くの人が理解していると思います。
実際に教育カリキュラムを導入することで、若手社員の成長スピードは大きく促されます。

「自分に期待されている」、「明確な目標を得ることができる」、「分からない部分を放置されない」などの大きなメリットがあるからです。
しかし、具体的にどのくらい効果があるのかを認識しなければ、効果的な社員教育にはなりません。

そのために社員教育を行う上で、「個人のスキルを高めて会社の利益を生み出すこと」「企業理念や風土を浸透させ会社への貢献を促すこと」「対外的な信用を得るため、規律を守る理想的な社員を増やすこと」などを意識することが大切です。

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まとめ

社員の教育を内製化するか、外注するかは、企業によってさまざまです。
内製化することももちろん可能ですが、その場合、会社全体で教育に取り組み、スケジュールや計画書作り、目標設定などかなり細かく行う必要があるため、結果的にプロに外注したほうが金銭的にも効果的にもメリットがある場合もあります。