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健全な職場をつくる。メンタルヘルスマネジメントとストレスチェックの対応について

2019.05.24 強い組織の作り方

健全な職場づくりの一環として、ここではメンタルヘルスマネジメントやストレスチェックについて触れていきます。
労働者の心の健康を守るために、ぜひお読みください。

メンタルヘルスマネジメントと必要性

ここではメンタルヘルスの概要と、メンタルヘルスをマネジメントする手段であるストレスチェックについて解説します。

メンタルヘルスとは

メンタルヘルスとは心や精神の健康のことで、これをケアすることをメンタルヘルスケアと言います。
メンタルヘルスに不調がある人は、その人本来のパフォーマンスを上手く発揮できなくなるため、業務効率が低下することがありますし、遅刻や早退が増えることもあります。
また、注意力が散漫になって事故やミスの可能性が高まりますし、最悪の場合は退職や自死を選んでしまうこともあります。
メンタルヘルス不調になる人は元々業務に熱心だったことも多く、企業としては貴重な戦力を失うことになります。
さらに、メンタルヘルスケアを十分に行っていない場合、企業が責任を問われて労災請求や訴訟を受けることもあります。
労働者のメンタルが健康な状態を維持することは、企業側にとって必要なことであり、責務でもあるのです。

ストレスチェックとは

ストレスに関する質問票に労働者自身が記入し、それを集計・分析することで、労働者のストレスの状態を調べる検査を「ストレスチェック」と言います。
労働者が50人以上いる事業所では、2015年12月から毎年1回の検査を全労働者(一部例外あり)にストレスチェックを行うことが義務付けられています。
労働者が自分のストレスの状態を知れば、ストレスを溜めすぎないように対処できますし、医師の助言を求めることもできます。
会社としても仕事の軽減などの対応をして、労働者のメンタルヘルスの不調を防止できます。
ストレスチェックを行う際には、会社として以下のようなことを前もって決めておかなければなりません。

・「誰が」「いつ」「どのような質問票を使って」実施するのか
・どのような方法でストレスの高い人を選ぶのか
・医師に面接指導してもらうための申出は誰にすれば良いのか
・面接指導はどの医師に依頼して実施するのか

ストレスチェックは外部委託することも可能ですので、適宜利用することをおすすめします。
なお、ストレスチェックの記入内容は、第三者が閲覧することなく医師などの実施者に渡され、結果も医師などから本人に通知されます。
その後、本人が申出を行った場合は医師による面接指導が行われ、就業上の措置が必要かどうかなどの意見を聞くことができ、その意見が労働環境の改善に活かされることもあります。
最後に、本項目で述べた内容は、厚生労働省が公開している資料「ストレスチェック制度導入マニュアル」の一部をまとめたものです。

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管理職が身に付けるべきメンタルヘルスマネジメントとは

管理職は医師ではないので、メンタルヘルスの専門家になる必要はありません。
管理職に求められるのは、部下の声に耳を傾けて聴き、率直な意見を引き出して、風通しの良い職場をつくることです。
また、メンタルヘルスの不調の兆候を見抜き、専門家に適切な情報を伝えることも管理職の役割の1つです。
部下のメンタルヘルスが不調かどうかの診断は医師に任せればいいので、管理職は部下の普段の様子を知っておき、「普段の様子とは違う」部分を見極めることに注力すべきと言えます。
見極める方法は難しいですが、部下の普段の様子を観察し、以下のようなことに注意を払うことがコツです。
・遅刻、欠勤、早退が多くなった
・残業や休日出勤が仕事とは不釣り合いに多い
・表情や動作に活気や元気がないか、反対に元気がありすぎる
・不自然な言動が目立つ
・ミスが多くなった
・服装の乱れが目立つ
・朝にアルコールの臭いがする
・業務効率が悪化した
・業務の結果が出てこなくなった
・報告、相談、職場での会話がなくなる
これらの変化に気づき、どのように問題を解決するか、あるいは専門家にどう繋ぐかが管理職に求められる役割と言えます。

まとめ

メンタルヘルスは繊細な問題であり、社内で学ぶのは難しい部分があります。
クリエイトではメンタルヘルスマネジメントを総合的に学べる『健全な職場づくりの為のメンタルヘルス講座』を実施しているので、こちらをぜひご利用ください。

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